病院に行けば保険証を使って三割負担で治療が受けられる。私たちは普段そう考えて生活していますが、薄毛治療においては、この常識が通用しないケースが多々あります。窓口で予想外の金額を請求されて驚かないためにも、あるいは「病院に行ったのに期待した治療を受けられなかった」と落胆しないためにも、どのような脱毛症が保険適用となり、どのような薄毛が自費診療（自由診療）となるのか、その境界線を正しく理解しておくことが重要です。まず、保険適用の大原則は「病気やケガの治療であること」です。脱毛症においてこれに該当する代表的なものが「円形脱毛症」です。これは自己免疫疾患の一種と考えられており、突然コインのような円形の脱毛斑ができる病気です。この場合、皮膚科での診察、ステロイド外用薬の処方、液体窒素療法、光線療法などはすべて保険が適用されます。また、「脂漏性皮膚炎」や「接触性皮膚炎（かぶれ）」などが原因で頭皮が炎症を起こし、その結果として抜け毛が増えている場合も、皮膚炎の治療として保険診療が受けられます。さらに、「甲状腺機能低下症」などの全身疾患に伴う脱毛や、抗がん剤治療の副作用による脱毛に対する一部の医療用ウィッグの補助（自治体による）なども、公的なサポートの枠組みに入ることがあります。一方で、保険が適用されない、つまり全額自己負担となるのが「加齢」や「遺伝」、「体質」に起因する薄毛です。女性に最も多い「びまん性脱毛症」や、男性型脱毛症（ＡＧＡ）の女性版である「女性男性型脱毛症（ＦＡＧＡ）」は、医学的には病気というよりも、美容的な悩みや老化現象の一環と捉えられます。そのため、これらの治療のために病院を受診しても、初診料を含めてすべて自費となるのが基本です。ただし、一般の皮膚科で、まずは他の病気がないか診断してもらう段階までは保険が使えることもありますが、そこから「髪を増やすための薬」を処方される段階になると、自費診療に切り替わります。この境界線は非常にシビアです。例えば、同じ「抜け毛が気になる」という訴えでも、医師が「これは頭皮湿疹による一時的な脱毛だ」と診断すれば保険診療の抗炎症薬が出ますが、「これは加齢によるびまん性脱毛症だ」と診断すれば、保険外の育毛剤やビタミン剤を勧められることになります。患者さんが「治したい」と思う気持ちは同じでも、制度上の扱いは天と地ほどの差があるのです。費用の現実として、保険診療であれば一回の受診と薬代で数千円程度で済みますが、自費診療の薄毛治療となると、内服薬や外用薬だけで月額五千円から一万五千円程度、さらに注入治療などを加えれば数万円かかるのが相場です。この経済的な負担の違いを理解した上で、自分が求めているのは「病気の治療」なのか、それとも「美容的な増毛」なのかを整理する必要があります。もし判断がつかない場合は、まずは保険診療を行っている皮膚科を受診し、「この抜け毛は保険で治せる病気によるものですか？」と尋ねてみるのが一番確実なスタートラインと言えるでしょう。医師は医学的な見地から、その境界線を明確に示してくれるはずです。